蓄電池の実質負担額シミュレーター｜補助金込みで何年で回収？

ツール公開 2026年10月11日・情報確認日 2026年10月11日

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結論

初期値（本体152万7,502円、補助金12万円、1日5kWh、年300日）だと、実質負担は約141万円、年間の削減額は約4万8千円で、回収は約29年の計算です。
太陽光の余りを売らずに貯める使い方では、1kWhあたりの得は「買う単価−売る単価」の約32円しかありません。電気代だけで元を取るのは難しい数字です。
回収年数を縮めるのは「価格を下げる」「補助を重ねる」「毎日使い切る」の3つです。見積もりの数字を入れて、保証期間と比べてください。

この記事を書いた人

神奈川県在住、共働き・子ども3人の二世帯住宅で、太陽光発電と蓄電池を載せて暮らしています。

この計算機は、蓄電池を検討している人が見積もりを受け取ったときに「補助金を引くといくらで、何年で回収できるか」をすぐ確かめられるように作りました。初期値には、神奈川県の共同購入事業の公表価格と、東京電力の公表単価を使っています。

本体価格（円）工事費（円）補助金の合計（円） 1日に蓄電池から使う電気（kWh） 1年で蓄電池が働く日数（日）買う電気の単価（円/kWh）売る電気の単価（円/kWh）年間の削減額がわかる場合（円・任意）保証期間（年）

実質負担額（目安）-

年間の電気代削減額（目安）-

回収年数（目安）-

結果はすべて目安です。燃料費調整額、電気料金の改定、蓄電池の劣化、充放電のロスは入れていません。

本体価格・工事費：見積書の金額を入れます。見積もりが「工事費込み」の1行だけなら、本体価格に総額を入れて工事費を0円にしてください。
補助金の合計：国・県・市町村の補助を足した額です。2026年度は国と県が受付終了なので、市町村の分だけになる人が多いはずです（神奈川の蓄電池補助金2026）。
1日に蓄電池から使う電気：昼に貯めて夜に使う量です。容量いっぱいではなく、実際に使い切れる量を入れます。
1年で蓄電池が働く日数：雨や冬で満足に充電できない日を除いた日数です。
買う電気・売る電気の単価：検針票や契約中のプランの単価に置き換えてください。
年間の削減額がわかる場合：業者のシミュレーションなどで削減額がわかっているなら、ここに入れるとそちらを優先します。

項目	初期値	根拠
本体価格	1,527,502円	神奈川県の共同購入事業の落札価格（蓄電池のみ、7.4kWh）
工事費	0円	上の価格に工事費が含まれるかは公表資料で確認できなかったため0円に
補助金	120,000円	横浜市の横浜グリーンエネルギーパートナーシップ事業（1件12万円分）を例に
買う電気の単価	40.58円/kWh	東京電力スタンダードSの120kWhから300kWhの単価36.40円＋再エネ賦課金4.18円
売る電気の単価	8.5円/kWh	東京電力の卒FIT買取（再エネ買取標準プラン）

1日5kWh、年300日、保証15年は、計算のための仮の数字です。実際の値は、蓄電池の仕様書・保証書と、家の使い方で置き換えてください。

買う電気の単価には、燃料費調整額と国の値引きを入れていません。2026年10月分は国の支援で1kWhあたり3.50円が差し引かれているので、その期間は実際の単価がもう少し低くなります。

「売る単価」を引いているのは、蓄電池に貯める電気は、本来なら売れた太陽光の余りだからです。貯めたぶん売電収入が減るので、得は単価の差だけになります。

初期値の結果は、回収まで約29年です。仮に置いた保証期間15年の倍近くかかり、電気代の節約だけで元を取るのは難しいことがわかります。保証期間は製品ごとに違うので、保証書の年数を入れてください。

数字を動かすと、効き方の違いが見えます。

FITの期間中は売電単価が高いので、貯めるより売る方が得です。蓄電池の節約効果が出るのは、卒FITで売電単価が下がってからです。

電気代以外で蓄電池を選ぶ理由として大きいのは、停電のときに使えることです。この計算機は停電対策の価値を入れていません。その価値をどう見るかは家ごとに違います。